大改造劇的ビフォーアフターの真実？

所ジョージさん司会の人気テレビ番組で、問題のある住宅を「匠」と呼ばれる建築士がリフォームする番組ですが、その舞台裏と言うか真実はテレビで見る印象と大きく異なり、依頼主から苦情が出ていたらしい事が、週刊文春に実名で掲載されたようです。
（情報元：J-CASTニュース）

＜以下抜粋＞
見せられたのは手書きの見取り図だけ

 テレビで人気の番組に『大改造!!ビフォーアフター』（朝日放送系）がある。所ジョージが司会を務め、一般視聴者の依頼で、匠と呼ばれる建築士や大工が家や庭をリフォームするもので、私も何度か見たことがある。
この予算でこれだけの改造ができるのか？
きっとテレビ局側が建築士にいくらか払っているのではないか？
などという疑問を抱きながら見ていたが、どうもそうではなかったようだ。

 文春で、この番組に応募し、多額の費用をかけて匠・滝澤俊之氏にリフォームしてもらったが、「我が家を台無しにされた」と中野区でラーメン店を営む中薗尚秋氏が実名告白したのである。 彼は築48年の中古住宅を10年前に購入したが、敷地に高低差があり、一番大きいのは70�pもあった。

階段を作って上り下りしていたが、踏み板が狭く、妻が転んでアキレス腱を切ったこともあり、改造に踏み切ったのだそうだ。
見積もりは2100万円。リフォームにしてはかなりの高額である。
しかも見せられたのは手書きの見取り図だけで、滝澤氏と中薗氏が完成までに会ったのはたった2回。

 できた家に入って中薗氏はビックリ仰天する。
70�pの段差はそのまま残り、外壁の色が違い、二階の部屋は狭く暗くなるし、1階は以前より寒くなってしまったというのだ。

 そこで局側と話し合い、第三者に調査を依頼すると、「リフォーム以前の建物より、品質が悪くなっているという点。基礎、耐力壁、断熱、防火など、あらゆる箇所で瑕疵が見受けられます」（日本建築検査研究所岩山健一氏） その上、匠の選ばれ方にも問題があるようだ。

ある匠は「私の所にはホームページを見て『匠、やりませんか?』と電話してきた。あの番組はショーの要素が強く、施主の希望は通らない」と語っている。
 2000万円以上もかけて改造した家なら、以前より快適で、地震や火災に対する性能もよくなっていると思うのは、当然のことだろう。さて、このクレームのついた物件が今後どうなるのか、テレビ局側は逃げないで、この問題の『ビフォーアフター』をやる責任があるはずだ。
＜ここまで＞

元が週刊誌の記事なので、どこまでが真実かは不明だけど、確かに放送の回によっては金額以上の出来に思えるモノもあれば、その予算でコレ！？と疑問な回があるのも事実。依頼主へのお披露目シーンでは確かに感動し涙する人も居るけど、リフォームなんだから初めて見たリアクションとしては当然で、むしろそれから数ヶ月住んだ上での感想が知りたいね。

見た目やアイデアは確かにスゴイけど、予算切り詰めしすぎて中身がスカスカな家とかあるんだろうなぁ・・

ちなみに記事に出ていた問題の放送回は こちら

今日は何の日

昨日は何やら怒涛のように過ぎた1日で、課題のレコーディングも無事に終わりました。
ボーカルのHIROMOTOも初めてのレコーディングながら、かなり頑張ってくれたと思います。感謝。
進んでいるプロジェクトの第1弾CDとしては上出来だと思います。

さて、本日7月10日と言えばご存知「納豆の日」なんですが、それとは別にもう一つありまして、今から44年前の1966年7月10日、国民的ヒーロー「ウルトラマン」(円谷プロ)のテレビ放映が始まった日でもあります。
ウルトラマンも44歳になったんですな。

さて、そんなウルトラマンのテレビ放映から1週間前に行われた番組PRイベント『ウルトラマン前夜祭 ウルトラマン誕生』（TBS系）の中からウルトラマンのデビューシーンが期間限定で動画配信されています。
『円谷プロダクション 公式WEBサイト』



それも含めた前夜祭の動画も紹介します。
円谷英二監督や科学特捜隊も登場してます。



テレビ放送開始予告編

ＮＨＫ受信料、強制執行申し立て

　ＮＨＫは３日、受信料の支払いに応じず、裁判所に強制執行を申し立てた５人のうち、福島県在住の１人が支払いに応じたことを明らかにした。今月１日に入金を確認したという。
この１人に対する申し立ては取り下げる。
残りの４人については債権の差し押さえを行うとしているが、申し立てから執行までには１カ月程度かかる見込み。
　ＮＨＫの福地茂雄会長は同日の定例会見で、「公共放送ＮＨＫを支える財政基盤は受信料であり、公平負担の徹底は極めて重要。どうしてもご理解いただけない場合は、できるかぎりの手だてを尽くしていきたい」とコメント。
　ＮＨＫ番組を見ていない人でも受信料を支払わなくてはいけないことへの“不公平感”については、「ＮＨＫを見ていようが見ていまいが、そういったことは関係ない。ＮＨＫの放送を受信できる設備を持っている人については当然、法律上の契約義務がある」と説明した。
(記事元：産経新聞)

もうね。。やってる事が闇金の取立て屋かそれ以上だよね。
「設備を持ってる＝契約義務がある」と言ってるわけだが、テレビなり録画機器なりを買った時、そんな契約事項について店員に言われなかったよねぇ。
それと、前にも書いたけど、NHK専用の設備を買った訳じゃぁ無いんだ。
どうしても契約義務が必要ならば、契約義務が不要なものと分けるのが当然じゃないか。
こんな殿様目線で消費者をバカにした態度だからご理解いただけないのだよ。

NHKと地デジの嘘

地デジ以降まで1年ちょいとなりまして、地味ながらも地デジ関連のニュースが目に付きます。
そんな地デジ関連のニュースで増えてきたのが普及率などの数値データで、予定されているアナログ放送終了の日に向けて、半ば恐怖心を煽るかのごとくデタラメに誇張された報道や発表で溢れかえっております。

6月3日発表のNHKのサイトにあるデジタル放送ニュース内でのリリースですが、それによると地上デジタル放送の受信機の普及台数は、4月から5月にかけて約185万台増加して約7,558万台。

JEITAが発表した地デジチューナ内蔵PC(約 214万台/4月末の数値)を合わせると、約7,772万台という数値が出てきます。

地上デジタル受信機の内訳は、液晶テレビなどが約4,851万台(約125万台増)
地上デジタルチューナー(チューナ内蔵録画機も含む)が約1,758万台(約46万台増)
チューナ内蔵ブラウン管テレビが約72万台で、ケーブルテレビ用STBが約877万台(約14 万台増)

先月発表された普及率は「83.8％で当初の目標値(81.6%)を上回った」などとニュースが流れましたが、この数値を見て焦る必要は全くありません。

これらの数値の実態は、単に出荷、販売された台数に過ぎず、日本全国の世帯がどれだけ地デジに移行したかを示す数値では無いのです。
都市部の大きなビルなどのオフィスや施設の建物にテレビが1台しかないワケがありませんし、学校や病院なども同じです。また、既に地デジに移行した世帯なら２台目、３台目と買っているでしょう。
出荷された機器の台数を世帯に割り振っただけの数値、それがこの普及率です。

つまり、発表された数値から見れば、残り16.2%がアナログ組みなハズですが、実際は20%どころか30%も40%も地デジじゃない世帯があると言う事です。
まぁ、流石に国が日本の全世帯にアンケートなんて取るわけも無いし、真実を公表すると予定されたアナログ放送終了が出来なくなっちゃうので、放送局や国はこんな事をしているわけです。

何度も言われてる事ですが、断言します。
「アナログ放送は2011年7月24日には終了しませんし、映らなくなる事はありません。」